関心が高くなっている出生前検査とは
近年、晩婚化や出産時の高齢化に伴い、ダウン症候群などの染色体異常の新生児の割合が高くなってきています。ある調査では、ここ15年で倍増しているという結果もでているようです。
の表を見ると、母親の年齢が高くなるほど、ダウン症の確率は急激に高くなっていることがわかります。
このような状況の中で「出生前検査」への関心が高くなっています。
検査できる疾患
ダウン症候群に代表される染色体異常が主な検査対象となります。
全ての障害や疾患を検出できるものではないため、一部しか検査できないなら意味がないと考えるのか、一部でも検査できるなら価値があると考えるかによって、出生前検査を受けるかどうかの判断がわかれるようです。
出生前検査の種類
主な出生前検査として以下のものがあります。
- 非確定的検査
- 確定的検査
非確定的検査では、胎児に疾患があるかどうかは確定しません。確定的検査では確定することができます。
費用
出生前検査は保険は適用されないため、費用は全額負担となります。また、検査によっては20万以上かかるものもあります。
検査対象期間
検査によって受検できる時期が異なるうえ、妊娠11週〜13週のように期間が限定されているものがほとんどです。
人が集まる医院では予約が難しかったり、事前にカウンセリングが必須の検査もあるので、決められた期間中に確実に検査を受けるためには、十分に余裕を持って準備を進めておく必要があります。
検査の条件
検査の種類や受診する医院によっては、検査を受けるための条件が設定されている場合があります。
血清マーカー検査、超音波検査は年齢に関係なく受けることができます。これらの検査は費用も安く、母体への負担も少ない上、流産などのリスクもないため、年齢は若いが染色体異常に不安がある方や、リスクのある羊水検査や絨毛検査は出来るだけ避けたい方に向いています。
羊水検査、絨毛検査の場合は受診のハードルが少し高くなります。国や公的機関が定めた条件などはありませんが、流産などのリスクもあることから、以下のいずれかの条件を満たす場合のみ受診に応じるという医院も多いようです。
- 血清マーカー検査や超音波検査で高リスクの結果がでた
- 出産予定日時点で35歳以上になっている
新型出生前検査(NITP)については明確にガイドラインが定められています。詳細は新型出生前検査(NITP)をご覧ください。
検査できる施設
基本的には病院や産院、クリニックなどで検査を受けることができますが、医院によって実施している検査が異なります。
検査を全く行っていないところもあれば、検査はできるが自分のところで出産する人だけが対象ということもあります。また、出生前検査に否定的な考え方の医師のところでは、検査は実施していても、実際に受検の希望を伝えるとイヤな顔をされることもあるようです。検査を希望されている方は、出産する産院を選ぶ段階で、検査を受けられるところかどうかも確認しておいたほうがよいでしょう。
もし出産予定の医院で検査が出来ない場合には、検査だけしてくれる他の医院を探すことになります。そのような医院が見つかっても、検査の種類によっては紹介状が必須という場合もあります。出生前検査についての紹介状は書かない、いう方針の医師もいるようなので、ここでも最初の産院選びが重要になります。
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